退去について
賃貸物件で暮らしたのであれば、いずれは退去をする時があるでしょう。もっとも、一般的な賃貸住まいであれば、契約上、長期となっています。
余程の事情がなければ、生涯暮らせる可能性もあります。
しかし、望むと望まざるとに関わらず、退去となるケースがあります。
そうなった場合、きちんと弁えておくべきことがあります。
まず、退去を自ら行うのであれば、退去日の一ヶ月前までに通告することです。
不動産管理会社によっては、電話通知でも、あるいは、FAXによる文書通知でも、どちらでもかまいません。
契約時に退去通知の用紙を配布してくれるところもあります。
また、敷金が返還される可能性があります。
これは主に修理費に利用されるもので、退去の後に全額が返還されるケースもあれば、そうでない場合もあります。
中には、必ず返って来るものと考えている人もいるようですが、それがオーナーとのトラブルとなることもあります。
これについては、別記事で詳細を述べています。
また、退去するからと言って、好い加減なことをしては、余計な問題を引き起こす可能性もあります。
そうならないよう、飛ぶ鳥後を濁さず、の気持ちで、作業を行うべきでしょう。
なお、退去の際に問題となる敷金などについては、国交省のガイドラインを参考にしている不動産会社があります。
ホームページでも公開されているため、事前に確認しておくことも重要でしょう。
また、敷金は、状況によっては、一銭も返って来ないことがあります。
場合によっては、余計な金額を請求されることもあります。
その点についても、十分弁えながら、賃貸住まいを選択すべきでしょう。